賃貸物件で一人暮らしの生活を開始する場合に、社会人であろうと学生であろうと最大の関心の対象になるのが、毎月支払う家賃になります。一人暮らしのシチュエーションでは、家賃の金額に関係なく潤沢な月収を確保できていたり、多額の仕送りを期待できる学生などの例外的事情に該当しない限り、出来るだけ一円でも安く家賃を抑えたいと考えるのは人情です。たしかに家賃は契約で決まっている金額なので、削減することができません。収入に見合った金額でないと、毎月の賃料を捻出するために食事や光熱費を抑えてかなり無理な生活をしいられる可能性があります。それでは家賃の割合は、どの程度が最適な数値といえるのでしょうか。
そもそも賃料の割合については従来より、年収の3割程度に抑えるのが理想と考えられてきました。しかし実際にこの割合で生活すると家計をかなり圧迫し、食費や光熱費用にしわ寄せが来ることが否定できません。年収に対してどれほどの割合が理想的な目安になるのかは、まず収入の意義を確認しておくことが有益です。会社などに雇用されていると、額面給料から源泉所得税・住民税や社会保険料や労働保険料などの公租公課が控除されているのが一般的です。額面給料が25万円ほどでも、社会保険料などの税金や保険料などが差し引かれたあとの20万円程度が、実際の手取りになります。
したがって額面給料をもとに3割の金額の家賃を支払うとなると、家計への圧迫は相当なものになると考えることができます。例えば25万円の額面給料を元に3割を計算すれば8万3000円強に相当し、これでは手取り収入の残りの金額では生活費を切り詰める必要性が高くなります。つまり家賃の目安を想定するときには、手取り収入を元にして、目安を決めることが必須です。ただしここで重要なことはボーナスは手取り収入から除外して考えるという点です。ボーナスはあくまでも会社などに利益が出ていることによる賞与であって、必ず支給されるとは限らないからです。
一人暮らしでは家族などの扶養家族による家計支出を検討する必要はないものの、昔から言われてきた年収の3割と言うのはタイトな生活を強いられることになる可能性が濃厚です。
食費や光熱費などの支出にも余裕をもたせるためには、年収の2割程度がひとつの目安になるといえます。年収の2割程度の物件に入居することで、食費や光熱費をあまり気にすることなく生活を営むことができるでしょう。
